美容医療の料金を、総額と条件で比べる

容姿を整えることを目的とした美容医療は、原則として公的医療保険の対象外の自由診療です。ただし、機能の改善や疾患の治療を目的とする場合(たとえば眼瞼下垂の手術など)は、保険診療になることがあります。保険が使えるかどうかは医師の診断で決まるため、まず診察を受けて確認してください。

税込の支払総額で比べることです。1回あたりの価格だけでなく、初診料・再診料、麻酔代、薬代、必要な回数、保証の条件まで含めて同じ条件で並べると、見かけの安さに惑わされにくくなります。見積書を書面でもらうのが基本です。

いいえ。その場で契約する義務はありません。「今日だけの割引」と言われても、いったん持ち帰って他院と比較して構いません。判断を急がせる態度そのものが、慎重に見直すべきサインになります。

契約の内容によります。脱毛やシワ・たるみの軽減などの一部は、期間が1か月を超え金額が5万円を超えると、特定商取引法の「特定継続的役務提供」に当たり、クーリング・オフや中途解約の対象になります。対象かどうかは消費生活センター(188)で確認できます。

容姿を美しくするためだけの施術は、原則として医療費控除の対象になりません。一方、医師が治療として必要と判断した場合など、対象になるケースもあります。判断が分かれるため、領収書を保管して、国税庁の案内や税務署で確認するのが確実です。

まずは施術を受けたクリニックに連絡し、症状と経過を伝えます。解決しない場合は、お住まいの地域の医療安全支援センターや、消費者ホットライン(188)に相談できます。症状が重いときは、ためらわず他の医療機関を受診してください。

いいえ。記事や計算機に出てくる金額は、計算の流れを示すための例示であり、特定のクリニックの現在の料金ではありません。実際の料金は、必ず各クリニックの公式案内と見積書で確認してください。